2024年11月2日(土) 14:00~15:30開催 長期投資で成果を目指す!資産運用セミナー

資産運用セミナー
長期投資で成果を目指す!
『割安・成長株投資』の魅力

日時 : 2024年11月2日(土)14:00〜15:30
会場 : オンライン(Zoom開催)
参加費 : 無料

今、日本人を取り巻く環境は①長寿命、②低金利(銀行に預金してもお金はほとんど増えない)、③インフレ(モノの値段が上がると現金の価値は下がる)、④年金が必ずしも当てにならない、です。
資産運用で少しでも豊かな生活、より充実した人生を目指しませんか?

セミナー概要

開催日時2024年11月2日(土)14:00~15:30
申込締切2024年11月2日(土)12:00まで
参加費無料
定員10名様
受講方法オンラインセミナー(Zoom利用)
ご招待URLはお申込みいただいた方にメールにてお伝え致します。

セミナー詳細

今、日本人を取り巻く環境は①長寿命、②低金利(銀行に預金してもお金はほとんど増えない)、③インフレ(モノの値段が上がると現金の価値は下がる)、④年金が必ずしも当てにならない、です。
資産運用で少しでも豊かな生活、より充実した人生を目指しませんか?

こんなことが学べます

株式投資の
長期パフォーマンス

個人投資家が損をしてしまう
最大の原因

私のお薦め!
「割安・成長株投資」の魅力

このような方に特にお勧めします。

  • 銀行・証券会社が薦める商品・銘柄に投資してきたが満足していない方
  • 銀行・証券会社の担当者が短期間に変わり信頼関係を築けない
  • 自己流投資をしてきたが思うような成果を出せない
  • 情報収集と分析、株価チェック等の手間や時間がもったいない
  • プロのアドバイスを試してみたい

タイムスケジュール

13:55 - 14:00開場
14:00 - 15:30セミナー本編・質疑応答

講師紹介

佐藤 元治

さとう もとじ

IFA/ マネーブレイン株式会社

プロフィール

早稲田大学政治経済学部卒業。山一證券(株)で、投資先進国である欧米金融機関向け営業、欧米金融機関向けに特化した証券アナリスト業務(日本の電気機械業界担当)、日本の上場企業の資産運用サポートに携わる。ニューヨーク大学ビジネススクールに留学し投資理論を学ぶ。その後大学教員として経営分析、金融リテラシーを教える。
これらのキャリアを通して37年、割安・成長株投資を研究・実践してきた。現在はIFA(独立系資産運用アドバイザー)として、お客様の中長期の資産運用のサポート役として精力的に活動している。
保有資格は、一種外務員(日本証券業協会)、米国証券外務員資格試験合格、日本証券アナリスト協会認定アナリスト、MBA(New York University Leonard N. Stern School of Business)など。
趣味は、読書、食べ歩き、猛獣のハンティングの動画を見ること。

セミナー参加の流れ

  • セミナー開催までに、ご登録のメールアドレス宛に、当日セミナーに参加できるURLをお送りします。
  • 当日、セミナー開始の5分前になりましたら、URLにアクセスしてご参加ください。(途中入場・退出は自由です)

参加申込みはこちらから


    ☑ 2024年11月2日(土)







     

    【個人情報保護の基本方針】

    マネーブレイン株式会社およびその役員・社員等は、個人情報の保護に関する法律、関係諸法令および監督当局のガイドラインなどを遵守し、以下の基本方針を定めます。

    1.個人情報の取得、利用及び提供に関して適法かつ、法令に則って取得し、その内容は、正確・最新となるよう努めます。
    2.利用目的の達成に必要な範囲内で、個人情報を利用致します。
    3.個人情報の利用は、利用目的の範囲を超えては行いません。また、第三者への個人情報の開示・提供は、法令に基づきその開示が義務づけられるなどの正当な理由がない限り、本人の承諾なしに行いません。
    4.目的外利用の必要が生じた場合は新たな利用目的の再同意を得た上で利用致します。
    5.個人情報については、本人の求めにより、開示・訂正・利用停止などを法令に則り行います。
    6.弊社は「個人情報管理基本規定」「個人情報保護に関する安全管理措置細則」(以下、「取扱規程等」という)を定め、個人情報の安全管理のための迅速な是正措置を講じる体制を構築し、維持致します。
    (1)組織的安全管理措置
    ・弊社の個人情報管理責任者は、代表取締役および内部管理責任者です。
    ・個人情報管理責任者は個人情報の取扱状況を確認できる手段として、個人情報の取得項目、利用目的、保管場所、保管方法、保管期限を整備します。
    ・万一、個人情報に関する漏えい事案が発生した場合には、役職員は個人情報管理責任者に速やかに報告し、個人情報管理責任者は取扱規程等に基づき、迅速に対応致します。
    ・個人情報管理責任者は各役職員における個人情報の取扱状況が適正なものとなっているかの点検を定期的に行い、必要に応じて是正致します。
    (2)人的安全管理措置
    ・個人情報の安全管理に関し、役職員に対する採用時の教育及び定期的な教育を行います。
    ・従業員の個人情報の安全管理に関しては就業規則に定めており、違反した場合の懲戒処分について周知致します。
    (3)物理的安全管理措置
    ・弊社は入退出カードが必要なレンタルオフィスを利用しています。また、パソコンを設置している部屋は施錠管理しています。
    ・紙媒体の個人情報は、収納棚にて施錠管理しています。
    ・のぞき見防止のため、間仕切りの設置、座席配置を工夫しています。
    ・個人情報が記録されたパソコンや電子媒体を持ち運ぶ際にはパスワードを設定します。個人情報が記載された書類は封筒に入れた上で鞄等で持ち運びます。
    ・個人情報が記録されたパソコンや電子媒体、個人情報が記載された書類などを廃棄する際には、廃棄したことを個人情報管理責任者が確認致します。
    (4)技術的安全管理措置
    ・個人情報へのアクセス権限は、役職員の役割・責任に応じた管理区分及びアクセス権限を設定致します。
    ・個人情報の利用者の識別及び認証は、ID・パスワードにより厳格に管理致します。
    ・コンピューターウイルス等不正プログラムへの防御対策として、セキュリティ対策ソフトを導入しています。
    ・個人情報をメールで送る際には、個人情報が記録されたファイルへのパスワード設定又は暗号化を行います。

    【個人情報の利用目的】

    1.金融商品仲介業およびそれらに関するサービスのご案内を行うため
    2.投資助言業およびそれらに関するサービスのご案内を行うため
    3.適合性の原則などに照らし、商品・サービスのご提供の妥当性を判断するため
    4.お客様ご本人であることまたはご本人の代理人であることを確認するため
    5.お客様に対し、お取引結果、お預り残高などのご報告を行うため
    6.お客様および取引相手先とのお取引に関する事務を行うため
    7.お客様との契約、ならびに法令等に基づく権利の行使や義務の履行のため
    8.市場調査、ならびにデータ分析やアンケートの実施などによる金融商品やサービスの研究や開発のため
    9.他の事業者などから個人情報の処理の全部または一部について委託された場合などにおいて、委託された当該業務を適切に遂行するため
    10.その他、お客様および取引相手先とのお取引を適切かつ円滑に履行するため

    なお、法令により、機微情報は、適切な業務の運営その他の必要と認められる目的以外の目的では利用・第三者提供いたしません。
    弊社は、お客様との通話を録音することがあります。

    個人情報保護法に基づく保有個人データの開示、訂正、利用停止などに関して
    個人情報保護法に基づく保有個人データに関する開示、訂正または利用停止などに関するご請求については下記のお客様相談窓口までご連絡ください。

    【お客様 相談窓口】
    TEL:03-6661-6258
    担当:内部管理責任者

    個人情報の取り扱い、その他についての苦情・相談をお受けしております。
    また、お客様の声も踏まえて、個人情報保護に関する管理体制等のプログラムは適宜見直し継続的な改善に取り組んでまいります。

    【所属金融取引業者 個人情報保護方針】
    楽天証券株式会社 個人情報保護方針

     

        

    金融商品仲介業の名称等の明示(金融商品取引法第66条の11)および広告規制に基づく表示(金融商品取引法第66条の10)
    金融商品取引業の名称等の明示(金融商品取引法第37条)
    【商号等】
    金融商品仲介業者の商号 商号 マネーブレイン株式会社
    金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第738号
    金融商品取引業者(投資助言・代理業) 関東財務局長(金商)第3019号
    加入協会/一般社団法人日本投資顧問業協会
    【所属金融商品取引業者等】
    楽天証券株式会社 金融商品取引業者 登録番号 関東財務局長(金商)第195号、 商品先物取引業者
    加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
    一般社団法人日本投資顧問業協会

    ・当社は所属金融商品取引業者等の代理権を有しておりません。
    ・当社は、いかなる名目によるかを問わず、その行う金融商品仲介業に関して、お客様から金銭若しくは有価証券の預託を受けることはありません。
    ・所属金融商品取引業者等が二以上ある場合、お客様が行おうとする取引につき、お客様が支払う金額または手数料等が所属金融商品取引業者等により異なる場合は、商品や取引をご案内する際にお知らせいたします。
    ・所属金融商品取引業者等が二以上ある場合は、お客様の取引の相手方となる所属金融商品取引業者等の商号または名称を商品や取引をご案内する際にお知らせいたします。

    本案内に記載のセミナーでは、ご紹介する商品等の勧誘は致しませんが、セミナー後、個別相談をご希望された方、アンケートにご質問等のコメントをいただいた方、お問合せいただいた方には商品等の勧誘を行う場合があります。個人情報に関しては、適正に管理いたします。商品等にご投資をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

    投資顧問会員の投資顧問契約にあたっては、「金融商品取引法第37条の3」の規定に基づき、ご負担頂く報酬額や、助言の内容および方法、リスクや留意点を記載した「契約締結前交付書面」を予めお読み頂き、内容をご理解の上、ご契約をお願いしております。
    ご契約に関する事前の注意事項、報酬額、提供サービス内容に関しましては、投資顧問会員の詳細ページにて事前にご確認頂き、内容をご理解の上、ご参加ください。
    金融商品取引法上の有価証券等の金融商品には、相場や金利水準等の価格の変動、及び有価証券の発行者等の信用状況の悪化や、それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。また、投資手法によっても同様の損失が生ずるおそれがあります。

    *当社においては、投資助言業のお客様が、金融商品仲介業のお客様になることはできない(その逆も。どちらか一方をご選択いただく)ため、投資助言業のお客様に金融商品仲介行為を行うことはありません。